一体的計画書とは？別紙様式1-1〜1-4の使い分けと、省ける様式一覧（リハビリ・個別機能訓練、栄養、口腔）
一体的計画書は、リハビリテーション・個別機能訓練、栄養、口腔に関する評価や計画を、一つの様式にまとめて記載できるものです。厚生労働省が示す別紙様式1-1〜1-4の4種類があります。
この様式で計画書を作成すると、加算ごとに必要とされる様式の作成に代えることができます。リハビリテーション計画書、栄養ケア計画書、口腔機能向上サービスに関する計画書などが対象です。
ただし、一体的計画書の一部だけを記入した場合は、代えることはできません。一体的計画書を使うようになれば、書類作成が省略できるのではないかと、効率化の観点から調べている人も多いと思います。確かに1枚になりますが、この様式に含まれている内容や見栄え、家族や利用者に見せた時の反応、一体的計画書とは別に作らなくてはいけない計画書の存在などを考えると、各種加算の算定基準や運営基準を守った上で効率化や情報の集約につながるかは微妙なところだと感じています。
この記事では、4つの様式を実際の画像で紹介した上で、一体的計画書を作成した場合には省略できる様式との対応関係、一体的取組そのものを評価する加算、LIFEへのデータ提出との関係を整理します。後半に、現場の立場からの意見を書きます。
この記事は、厚生労働省「リハビリテーション・個別機能訓練、栄養、口腔の実施及び一体的取組について」（令和6年3月15日 老高発0315第2号・老認発0315第2号・老老発0315第2号）と、令和6年度介護報酬改定に関するQ&Aをもとに作成しています（2026年11月時点）。算定にあたっては、指定権者である都道府県・市町村の案内も必ず確認してください。
一体的計画書とは｜別紙様式1-1〜1-4のこと
通知では、この様式の目的がこう説明されています。
リハビリテーション・個別機能訓練、栄養管理及び口腔管理の取組を一体的に運用し、自立支援・重度化防止を効果的に進めるため、リハビリテーション・個別機能訓練、栄養管理及び口腔管理に関する評価等を一体的に記入できる様式として、別紙様式１－１（中略）別紙様式１－４（個別機能訓練、栄養、口腔に係る実施計画書（施設系））を示す。
リハビリテーション・個別機能訓練、栄養、口腔の実施及び一体的取組について 第一章Ⅱより
ポイントは「一体的に記入できる様式」というところです。リハビリテーション、栄養、口腔のそれぞれの情報を同じ計画書に記載したうえで、多職種で共通課題を抽出し、共通目標を設定するという使い方を前提にしています。
一体的計画書について、根拠になっている通知
この通知は令和6年3月15日に出され、令和6年4月1日から適用されています。令和3年3月16日の「リハビリテーション・個別機能訓練、栄養管理及び口腔管理の実施に関する基本的な考え方並びに事務処理手順及び様式例の提示について」は、この通知の発出にあわせて廃止されました。
なお、訪問看護・訪問リハビリテーション・居宅療養管理指導・通所リハビリテーション（および対応する介護予防サービス）は令和6年6月施行だったため、令和6年4月から5月までは従前の取扱いとされていました。現在は影響しません。
4つの様式の使い分け
リハビリテーションか個別機能訓練か、通所系か施設系かの組み合わせで、4種類に分かれます。
| 様式 | 名称 | 主に使う場面 |
|---|---|---|
| 別紙様式1-1 | リハビリテーション、栄養、口腔に係る実施計画書（通所系） | 通所リハビリテーションなど、リハビリテーション計画書を作成するサービス |
| 別紙様式1-2 | リハビリテーション、栄養、口腔に係る実施計画書（施設系） | 介護老人保健施設、介護医療院 |
| 別紙様式1-3 | 個別機能訓練、栄養、口腔に係る実施計画書（通所系） | 通所介護、地域密着型通所介護 |
| 別紙様式1-4 | 個別機能訓練、栄養、口腔に係る実施計画書（施設系） | 介護老人福祉施設、地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護など |
「主に使う場面」は、代えられる様式の組み合わせから整理したものです。通知は様式ごとに対象サービスを列挙する形になっていないため、自事業所がどの加算の様式を必要としているかで選ぶことになります。
一体的計画書を使うかどうかは任意
通知は「用いることができる」「代えることができる」という書き方です。一体的計画書を使わず、加算ごとの様式をそれぞれ作成する形でも構いません。
ただし、一体的取組そのものを評価する加算区分があります。その加算を算定する場合には、職種間での情報共有が算定要件になります。様式を一つにまとめるかどうかと、情報を共有するかどうかは別の話です。
一体的計画書で代えられる様式の一覧と代わりに
通知の対応表を、様式ごとに並べ直したものです。各見出しの一体的計画書で計画を作成すれば、以下に挙げる様式の作成に代えられます。
別紙様式１－１ リハビリテーション、栄養、口腔に係る実施計画書（通所系）
上記の一体的計画書「別紙様式１－１ リハビリテーション、栄養、口腔に係る実施計画書（通所系）」を作成すれば、以下の様式の作成に代えることができます。
一体的計画書の記入例・記載例
一体的計画書である、別紙様式１－１ リハビリテーション、栄養、口腔に係る実施計画書（通所系）の様式、評価・支援内容を実際に記入していくとこのような形になります。
別紙様式１－２ リハビリテーション、栄養、口腔に係る実施計画書（施設系）
上記の一体的計画書「別紙様式１－２ リハビリテーション、栄養、口腔に係る実施計画書（施設系）」を作成すれば、以下の様式の作成に代えることができます。
別紙様式１－３ 個別機能訓練、栄養、口腔に係る実施計画書（通所系）
上記の一体的計画書「別紙様式１－３ 個別機能訓練、栄養、口腔に係る実施計画書（通所系）」を作成すれば、以下の様式の作成に代えることができます。
別紙様式１－４ 個別機能訓練、栄養、口腔に係る実施計画書（施設系）
上記の一体的計画書「別紙様式１－４ 個別機能訓練、栄養、口腔に係る実施計画書（施設系）」を作成すれば、以下の様式の作成に代えることができます。
1-1と1-3は、代替できる様式の対応関係では、リハビリテーション部分と個別機能訓練部分が異なります。栄養と口腔の部分は同じです。
一体的計画書は、一部だけ記入した場合だと、他の書類の代わりとして認められない
通知に、はっきり書かれています。
なお、下表中左欄に定める様式を用いて計画書を作成した場合、リハビリテーション・個別機能訓練、栄養及び口腔に係る各加算等の算定に際し必要とされる右欄の様式の作成に代えることができる。ただし、左欄の様式の一部のみを記入した場合に、右欄の様式の作成に代えることはできないため留意すること。
リハビリテーション・個別機能訓練、栄養、口腔の実施及び一体的取組について（令和6年3月15日）
つまり、リハビリテーションの欄だけ埋めて栄養と口腔を空欄にした状態では、リハビリテーション計画書の作成に代えたことにはなりません。この場合は、別紙様式2-2-1・2-2-2を別に作る必要があります。
栄養や口腔の評価・計画作成を行う体制が整っていないまま、様式だけを差し替えると、必要な記載が不足するおそれがあります。
対応表に載っていない様式は、代替の対象になっていません。たとえば口腔・栄養スクリーニング加算の様式（別紙5-1・5-2）や、興味・関心チェックシート（別紙様式2-1・3-1）は、対応表に含まれていません。
一体的計画書は誰がどう作成するのか
一体的計画書の使い方について、通知では作成の手順がこう示されています。
各分野の担当者が評価や計画の内容を持ち寄り、多職種で共通課題と共通目標を検討します。様式の入力を誰が担当するかという事務上の分担は、これとは別の話です。
また、通知には別の形の省略も書かれています。通所介護・地域密着型通所介護では、個別機能訓練計画に相当する内容を通所介護計画または地域密着型通所介護計画の中に記載する場合、その記載をもって個別機能訓練計画の作成に代えることができます。この情報は別に新しく出てきたわけではなく、通所介護を運営しているならば知識としては知っている内容だと思います。もしも通所介護計画と個別機能訓練計画書を1つにして作成管理している事業所の場合には、一体的計画書を採用した場合には通所介護計画書は別で作成するということになると思います。
個別機能訓練加算そのものの算定要件は、こちらでまとめています。
一体的取組そのものを評価する加算
令和6年度改定では、様式を示すだけでなく、リハビリテーション・機能訓練、口腔、栄養を一体的に取り組んだことを評価する加算区分が新設されました。通所リハビリテーションや介護保険施設系に対して、一体的取り組み・一体的計画書の活用が加算として評価されメリットとなります。
| サービス | 加算区分 | 単位数 |
|---|---|---|
| 通所リハビリテーション | リハビリテーションマネジメント加算（ハ）（新設） | 同意日の属する月から6月以内 793単位/月 6月超 473単位/月 |
| 介護老人保健施設 | リハビリテーションマネジメント計画書情報加算（Ⅰ）（新設） | 53単位/月 |
| 介護医療院 | 理学療法 注7、作業療法 注7、言語聴覚療法 注5（新設） | 20単位/月 |
| 介護老人福祉施設 地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護 | 個別機能訓練加算（Ⅲ）（新設） | 20単位/月 |
通所リハビリテーション｜リハビリテーションマネジメント加算（ハ）
通所リハビリテーションでは、リハビリテーションマネジメント加算（イ）560単位／240単位、リハビリテーションマネジメント加算（ロ）593単位／273単位に続く区分として、「リハビリテーションマネジメント加算（ハ）」があります。改定前の（B）イ・ロは廃止され、医師が利用者またはその家族に説明して同意を得た場合の評価は、上記に加えて270単位という別の形に組み替えられました。
リハビリテーションマネジメント加算（ハ）の主な要件です。
管理栄養士の配置は、外部との連携でも満たせます。自事業所で雇用していないと取れない要件ではありません。口腔側は、言語聴覚士・歯科衛生士・看護職員のいずれかで足りるので、歯科衛生士がいないと算定できないわけでもありません。
リハビリテーションマネジメント加算（ハ）は、同じ利用者について栄養アセスメント加算、口腔機能向上加算（Ⅰ）・（Ⅱ）ロとは併算定できません（通所リハビリテーション費の注）。口腔機能向上サービスも実施する場合は、（Ⅱ）イの算定要件を確認してください。様式をまとめられることと、加算を併算定できることは別です。
単位数の全体は、通所リハビリテーション費の単位数一覧で確認できます。
介護老人保健施設・介護医療院
介護老人保健施設では、従来のリハビリテーションマネジメント計画書情報加算33単位/月が（Ⅱ）になり、一体的取組を評価する（Ⅰ）53単位/月が新設されました。リハビリテーションマネジメント計画書情報加算（Ⅰ）と（Ⅱ）は併算定できません。
介護医療院では、理学療法 注6・作業療法 注6・言語聴覚療法 注4の33単位/月はそのままで、一体的取組を評価する注7・注7・注5の20単位/月が加わりました。こちらは併算定できます。
要件は次のとおりです。
介護老人福祉施設・地域密着型介護老人福祉施設
個別機能訓練加算（Ⅲ）20単位/月が新設されました。（Ⅰ）12単位/日、（Ⅱ）20単位/月は変更なしで、（Ⅰ）（Ⅱ）（Ⅲ）は併算定できます。
（Ⅲ）の対象として示されているのは、介護老人福祉施設と地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護です。短期入所生活介護は含まれていません。
口腔衛生管理加算（Ⅱ）と栄養マネジメント強化加算の両方が前提になるので、この2つを取っていない施設では（Ⅲ）に手が届きません。栄養マネジメント強化加算の要件はこちらです。
訪問リハビリテーションと通所介護には、この区分がありません
訪問リハビリテーションのリハビリテーションマネジメント加算は、（イ）180単位/月と（ロ）213単位/月です。通所リハビリテーションの（ハ）に相当する区分はありません。医師が説明した場合の270単位は、訪問リハビリテーションにも設けられています。
通所介護・地域密着型通所介護にも、一体的取組そのものを評価する加算区分はありません。それでも別紙様式1-3は使えます。個別機能訓練加算、栄養アセスメント加算、栄養改善加算、口腔機能向上加算をそれぞれ算定する場面で、様式をまとめる手段として用意されています。
LIFEへのデータ提出との関係
一体的取組を評価する加算は、LIFEへのデータ提出とセットになっています。令和6年度改定のQ&A（Vol.7）問2に、加算ごとの提出対象様式が示されています。
| 加算名 | データ提出に対応する様式 |
|---|---|
| リハビリテーションマネジメント加算（ハ） | 別紙様式2-2-1・2-2-2（リハビリテーション計画書）／別紙様式4-3-1（栄養スクリーニング・アセスメント・モニタリング（通所・居宅））／別紙様式6-4のうち「1 口腔の健康状態の評価・再評価（口腔に関する問題点等）」の各項目 |
| リハビリテーションマネジメント計画書情報加算（Ⅰ）、理学療法 注7・作業療法 注7・言語聴覚療法 注5 | 別紙様式2-2-1・2-2-2／別紙様式4-1-1（栄養・摂食嚥下スクリーニング・アセスメント・モニタリング（施設））／口腔衛生管理加算の様式（実施計画） |
| 個別機能訓練加算（Ⅲ） | 別紙様式3-2（生活機能チェックシート）、別紙様式3-3（個別機能訓練計画書）／別紙様式4-1-1／口腔衛生管理加算の様式（実施計画） |
注意したいのは、一体的計画書（別紙様式1-1〜1-4）で記録した場合も、LIFEに提出するのは上の表の様式に対応する項目だという点です。一体的計画書を使っても、算定する加算に応じたデータの提出は必要です。
同じQ&Aの問3には、別紙様式1-1〜1-4の各項目がLIFEのどの入力項目に対応するかの対照表が示されています。1枚目が「リハビリテーションが必要となった原因疾患」「発症日・受傷日」「合併症」「身長」「体重」「BMI」「栄養補給法」「食事の形態」「とろみ」など、2枚目が評価時の状態と具体的支援内容です。
LIFEの提出方法そのものは、こちらでまとめています。
科学的介護情報システム「LIFE」とは データ提出・利用方法
科学的介護情報システム（LIFE）厚生労働省Q&Aまとめ
令和8年度改定で一体的計画書は変わっていません
令和8年度（2026年）介護報酬改定について公表されている改定資料と、留意事項通知の改正（新旧対照表）を確認した範囲では、別紙様式1-1〜1-4の変更は示されていません。
「リハビリテーション・個別機能訓練、栄養、口腔の実施及び一体的取組について」は、令和6年3月15日のものが引き続き現行です。令和6年度版の別紙様式1-1〜1-4については、今回確認した令和8年度改定資料に、差し替えを求める変更は示されていません。
令和8年度改定の全体像は、こちらでまとめています。
一体的計画書についてよくある質問
いいえ。通知は「用いることができる」という書き方です。加算ごとの様式をそれぞれ作成する形でも構いません。ただし、一体的取組を評価する加算区分を算定する場合は、職種間での情報共有や計画の見直しが要件になります。
その状態では、リハビリテーション計画書などの作成に代えることはできません。通知に「左欄の様式の一部のみを記入した場合に、右欄の様式の作成に代えることはできない」と明記されています。栄養や口腔の体制が整っていない間は、従来の様式を使うほうが安全です。
別紙様式1-3（個別機能訓練、栄養、口腔に係る実施計画書（通所系））が用意されています。ただし、通所介護には一体的取組そのものを評価する加算区分はありません。個別機能訓練加算や口腔機能向上加算などをそれぞれ算定する場面で、様式をまとめる手段として使う形になります。ただし、一体的計画書の一部だけ使うということは認められないということや、通所介護計画書も作る必要があることなどを考えると、一体的計画書により効率化や情報の集約が十分にできるかという観点では確かにできるかもしれませんが、運営指導などで指摘されないように必要な情報を定期的に管理できるかという点で考えるとやや難しいように感じます。
通所系では、リハビリテーションの計画をまとめる場合は1-1、個別機能訓練の計画をまとめる場合は1-3を使います。施設系では、それぞれ1-2、1-4に分かれます。リハビリテーション計画書（別紙様式2-2-1・2-2-2）が必要なのか、生活機能チェックシートと個別機能訓練計画書（別紙様式3-2・3-3）が必要なのかで選んでください。栄養と口腔の部分は同じ内容です。
一体的計画書を使っても、算定する加算に応じてLIFEへのデータの提出は必要です。算定する加算によって提出すべき項目が決まっているので、一体的計画書を使うかどうかによりその項目の提出が免除されたりするわけではありません。入力や転記の手間は、使用している介護記録ソフトとLIFE連携機能によって異なります。
個別機能訓練加算（Ⅲ）の対象として示されているのは、介護老人福祉施設と地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護です。短期入所生活介護は含まれていません。
一体的計画書を活用すべきなのか
ここから先は、理学療法士として機能訓練指導員や施設管理者をしてきた立場からの意見です。
分野ごとの情報を同じ計画書にまとめると、管理が楽になるとは限らない
現場で困るのは、同じ利用者について、リハビリの書類と栄養の書類と口腔の書類が別々に存在して、どれも微妙に違うことを書いている状態です。
体重が落ちているのに訓練の負荷を上げている。むせがあるのに食事形態の記録が更新されていない。こういうことは、書類が別だから起きるというより、書類が別々だと、職種間で情報の食い違いに気づきにくいというような意見が良く言われますが、加算によって評価や計画をすべき期間が違い、管理の面ではかえってしにくくなることもあると思います。多職種で役割をもって計画をつくったりしていた場合、一体的計画書の方を採用すると、パソコンが得意で計画を立てられるスタッフに業務が偏ることもあります。
一方で、利用者や家族側からしたら、似たような書類を定期的に何枚も交付されるのは面倒と感じる人もいるとは思います。その反対に、内容が薄い計画書をもらっても実際何をしてくれるのかわからないという気持ちになる方もいると思います。
運営指導で突っ込まれる可能性も出てくる、線引きが分かりにくい
この通知のいちばんの難しさは、様式番号の対応関係を読み解かないと何をやめられるのか分からないところです。
別紙様式2-2-1、4-3-1、6-4、3-2、3-3。番号だけ並べられても、現場で「あの書類」として呼ばれているものとすぐに結びつきません。しかも、対応表に載っていない様式は代替の対象外という形なので、一覧を突き合わせないと判断できません。
運営指導を行うお役所の担当者も、全ての様式を暗記しているわけではありません。現場の感覚としては、まずすべての加算を算定している事業所が少なく、それ故に一体的計画書を使っている事業所は少ないので、運営指導でもこの様式を使っている事業所の指導をする経験はおそらく少ないです。
一部だけ記入した場合は代えられない、という条件もひっかかります。栄養や口腔の評価・計画作成を行う体制がないまま、リハビリの欄だけ記入して一体的計画書に差し替えても、従来の計画書を省略することはできません。そもそも例えば個別機能訓練加算にしても単体の一般的な計画書にはたくさんの項目があるのに、一体的計画書にすると項目が減っているので、厚生労働省が示した様式を使っていると伝えたとしても、「それは参考でしかなく、必要な項目が足りていない」「ざっくりとした内容しかないから不適切」などとローカルルールで厳しい指導を行うなんてことも起きる可能性もあります。
まとめ
様式を替えるのは最後です。栄養と口腔を見る人を確保して、情報を共有する場を決めて、そのうえで一つの様式にまとめる。この順番で進めれば、書類の重複を減らしながら、ケアの内容も見直しやすくなります。
