言語聴覚士とは、話す・聞く・食べるといった、人の基本的な機能に関わるリハビリテーションを担う国家資格の専門職です。失語症や構音障害、嚥下障害、発達障害などに対して、評価や訓練を行い、子どもから高齢者までの生活を支援します。本記事では、言語聴覚士になるための国家試験の合格率や受験ルート、専門的な仕事内容、活躍の場、将来性や求人動向まで、言語聴覚士を目指す方や制度を理解したい方に向けてわかりやすく解説します。
このページの目次
言語聴覚士とはどんな専門職か？
言語聴覚士（ST）は、ことば・きこえ・たべる機能などに問題を抱える人々に対して、専門的な評価と支援を行う国家資格の専門職です。厚生労働省により定められた国家資格であり、医療や福祉、教育の現場で重要な役割を果たしています。対象となるのは、脳卒中後の失語症や構音障害、聴覚障害、摂食嚥下障害、発達障害における言語発達の遅れなど、年齢を問わず幅広い分野にわたります。
言語聴覚士が「ST」と略される理由
言語聴覚士が「ST」と略される理由は、英語表記の 「Speech-Language-Hearing Therapist」または 「Speech Therapist」に由来します。「Speech Therapist」または「Speech-Language Therapist」の 「Speech（S）」と「Therapist（T）」の頭文字 を取って「ST」という略称が用いられるようになりました。
日本の医療・福祉分野では、リハビリ専門職を次のように略す習慣があり、それに倣った形です。
- 理学療法士 → PT（Physical Therapist）
- 作業療法士 → OT（Occupational Therapist）
- 言語聴覚士 → ST（Speech Therapist）
理学療法士・作業療法士と、言語聴覚士の関係性
理学療法士（PT）・作業療法士（OT）と言語聴覚士（ST）は、いずれもリハビリテーション専門職として、患者の身体的・機能的・社会的な自立を支援する役割を担っています。理学療法士は主に歩行や筋力、バランスといった「身体機能の回復」に特化し、作業療法士は日常生活動作や精神面を含めた「生活動作の自立支援」を担います。
一方、言語聴覚士は「言語・聴覚・嚥下」に関する障害を専門とし、失語症、発音障害、摂食嚥下障害などを対象とします。これら3職種は、重複する対象者に対して、それぞれの専門性を活かして連携・分担しながら支援を行うことが多く、特に脳卒中後の患者や発達障害のある子どもに対しては、チームアプローチが重要です。互いの専門領域を尊重しながら連携することで、利用者のQOLを総合的に高めることができます。
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国家試験の難易度と資格取得までの道のり
言語聴覚士になるには、国家試験に合格する必要があります。受験資格を得るには、厚生労働大臣が認定する養成課程を修了する必要があります。養成課程には2つのパターンがあります。
- 高卒から入学する場合は、4年制大学や専門職大学等で4年間学びます。
- すでに大学などを卒業した人（他分野の学士など）は、2年制の専門学校などで短期集中のカリキュラムを受けることができます。
2025年（令和7年）時点での言語聴覚士国家試験の合格者は累計で43,364人に達しており、近年では毎年1,700～2,000人程度が新たに合格しています。合格率はおおむね70％前後とされ、医療系の国家資格としては中程度の難易度といえるでしょう。
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養成校で学ぶ専門カリキュラムとは？
言語聴覚士の養成校では、以下のように「話す」「聞こえる」「食べる」機能に関する知識と技術を、医学的・心理学的観点から幅広く学びます。以下は神戸総合医療専門学校のカリキュラムから、専門的な内容の一部を抜粋して紹介します。
話す・ことば・こころ
失語症、構音障害、高次脳機能障害、発達障害、吃音、音声障害などの評価と訓練について学びます。ことばに関する神経科学的な理解や、心理的なサポートの必要性、学校教育との連携方法なども含まれます。
聞こえ・聴覚
聴覚検査、補聴器の選定と調整、人工内耳、聴覚トレーニングといったリハビリテーションに関する知識と技術を学習します。乳幼児から高齢者まで、きこえの問題を抱えるすべての人を対象とします。
食べる・摂食嚥下
摂食嚥下障害に対する評価、訓練方法、嚥下造影検査（VF）や嚥下内視鏡検査（VE）などの検査手法を学びます。安全で楽しい食事の支援を行うため、医師・歯科医師・栄養士らとのチーム医療の実践力も求められます。
このような広範な専門分野を履修し、学問と実習を通して臨床力を身につけることで、国家試験合格を目指します。
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言語聴覚士の仕事内容
言語聴覚士は、単に“話すこと”の専門家ではありません。対象者の状態を評価したうえで、ことばの理解や発語の訓練、聞こえの支援、飲み込みの機能改善など、きめ細かなリハビリテーションを行います。対象は子どもから高齢者まで多岐にわたり、次のような分野で活躍します。
- 脳卒中や外傷による失語症や高次脳機能障害へのリハビリ
- 小児の言語発達の支援（発達障害、構音障害、吃音、読み書き困難など）
- 声帯の問題や発声障害に対する訓練
- 補聴器・人工内耳の活用を含む聴覚リハビリテーション
- 嚥下障害に対する食事指導と訓練
- 本人・家族・教育現場への指導・助言・心理的支援
医学的リハビリテーションだけでなく、教育・福祉・心理支援の分野とも連携しながら、個別性の高い支援を行うことがこの職種の特徴です。
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言語聴覚士の就職先と求人状況
言語聴覚士の就職先は医療機関に限らず、地域・福祉・教育・企業など多方面にわたります。近年では在宅療養の増加に伴い、訪問分野のニーズも高まっています。
| 分野 | 主な勤務先例 |
|---|---|
| 医療 | 総合病院、リハビリテーション病院、耳鼻咽喉科、歯科、療育センター |
| 地域福祉 | 保健センター、介護老人保健施設、通所介護（デイサービス）、小児療育施設 |
| 教育 | 教育委員会、特別支援学校、学校内支援スタッフ |
| 訪問・在宅 | 訪問リハビリテーション、訪問看護ステーション |
| 企業・研究 | 補聴器・医療機器メーカー、サービス業、大学、研究機関 |
言語聴覚士は配置義務のある職種ではないため、配置されていない職場もありますが、専門性の高さからニーズは確実に伸びています。特に小児領域や高齢者の嚥下リハビリ、きこえ支援などは今後さらに需要が増えると見込まれています。
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言語聴覚士の将来性
日本は少子高齢社会を迎えており、高齢者の失語症や嚥下障害、小児の発達障害の増加など、言語聴覚士の対象となる支援領域はますます拡大しています。高齢者医療、在宅療養、小児発達支援、教育現場などでのニーズが今後も増えることが確実視されており、働く場所の選択肢も広がっています。
また、言語聴覚士は全国的にも人材が不足しており、地域によっては求人が非常に多く、引く手あまたの状況です。独立開業や企業・大学へのキャリアパスなど、将来の選択肢も多様化しています。
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人と社会をつなぐ言語聴覚士という職業
言語聴覚士は、ことば・きこえ・たべるという、人間の基本的な機能に直接関わる支援を行う専門職です。子どもから高齢者まで、その人らしい生き方や社会参加を支える仕事であり、高度な知識と深い共感力が求められます。
国家試験の取得には専門的な学習と実習が必要ですが、その努力に見合うやりがいと社会的意義のある職業です。人と人とのつながりを回復し、支援する仕事に関心がある方にとって、言語聴覚士は大変魅力的なキャリアと言えるでしょう。
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